長い間ブログを書いていないなと感じていたら、やっぱりすでに1ヶ月が経っていた。
このところ中高の同窓会が結構な数、ある。地元でやるのなら場所は明石（近辺）なのだが、東京在住の同窓生によるまた別の会があるのだ。この種の会は別用が入ってない限り行くことにしているので（御縁があって知り合った人たちである）、その結果、よく出ていることになる。一昨日3日は、5年ぶりの明石高校学年会が舞子であり（元450人中100人以上出席）、16日は東京の明石高校会（全学年）が神戸大学同窓クラブ（帝劇地下2階）で催される。出席者はそれぞれに満足した生活を送っているはずだし、元気だからこそ出てくることができる。人はだんだん欠けていくので、今会えることを大事にしなければならないと思うのだ。次はまた5年後！いえ、上京をされるときは是非連絡下さい。困ったことがあればもちろん相談に応じますよ。御縁ですから。
このところの私的な大事件は、ガラ携をようやくスマホに変えたことかもしれない。勇を奮って近くのドコモショップに行き、結局、勧められるままに最新の薄型を手に入れた。以来明日でまだ10日。まさに右往左往しながら、電話をして受け、メールとショートメールを打ち、また、調べ物をしている。習うより慣れろ、そのうちに慣れるはずだ。振り返って初めて携帯を持った（持たされた）のが21年余前、検事を辞めて国会議員になる時だった。以来、携帯メールをやるようになり、外で手軽にネット検索も出来るようになった。必要なことはそれで足りていたのだが、だんだんとネットがガラ携では見れなくなってきたのだ（いずれガラ携は終わるらしい）。家ではタブレットを使っているのだが、英語を調べるのも（死んだ）英語辞書よりネットのほうがうんと（生きた）言葉が載り、実際の用法用例も載っていて、使い勝手がよいのが決め手になった。
昨日、ドコモショップでの無料教室に初めて行ってみたが、10人の受講生のほとんどは男女の高齢者で、ほぼ初心者のようだった。教えるスタッフも大変だなと感じたが、１時間で終了した頃には、何人かが次の予約をしていたようである。実際、どれほどの人が本当にスマホを必要としているのだろうか。本当のところは身近な人に電話さえ出来ればよいのではないか。メールをする人であればそれにメール機能が必要なくらいで、一体どれほどの人に検索機能が必要なのだろうか。仕事に出るわけでもなければ、家にパソコンがあれば、メールも検索も足りるであろう。文明の利器というか業者の都合に振り回されている感が拭えない。
人はおそらく、もっとずっとシンプルに暮らせるはずである。スマホになったくらいはもう仕方がないとして、地に足をつけて、ゆっくりじっくり過ごしていかなければ、すぐに1年が経ってしまう。
朝目が覚めて、ついに10月だわ、と思った。増税前に買うべきものは買っておこうと考えたが（高額品だと2％でも大きい）、買いたい物は浮かばなかった。家電も家具も揃い、パソコンもまだしばらくは使える（機械は慣れるまでが大変なので、できるだけ買い換えたくない）。毛皮も貴金属も着物も、かつてあれほど欲しかったのが嘘のようだ。着る物は家で洗えるものが便利なので、ブランドの高額品を買うこともない。食品は軽減税率適用なので、買いだめの要がない。最近は食品もあまり買わない。買えばそれだけ自分で食べることになり、代謝効率が落ちた昨今、健康と美容を阻害するからだ。食欲はコントロールしなければ。
無意識に「断捨離」を実行しているかもしれない。ファッション関係の冊子が新聞に挟まっていると、かつてはよく見たものだが、今はざっと目を通すだけである。あ、今度はこれが欲しい、見に行かなくちゃ、と思うことがないのは、ずいぶんと寂しいことのようにも感じる。それにしても、10月なのに、まだまだ暑い。「暑さ寒さも彼岸まで」はとうになくなったが、しかし、10月になってもクーラーを使うほどに暑いのは今年が初めてのように思う。
昨夜テレビをちらっとつけて、消した。阪神が中日に勝ち、広島はまさかの4位に転落。ロッテも4位だし、今シーズンはもう野球を見ることはないだろう。野球なんかチンタラして、ラグビーこそ最高だよという人が私の周りにも何人かいるが、ラグビーはルールがよく分からない。40分×２で終わるのは野球と違って良いが、タックルが激しくて、怪我をしそうで、見ていてこわくなってしまう。体格も運動神経も必要で、少なくとも誰にでもできるスポーツではないだろう。知り合いの柔道関係者が、柔道の重量級は体格的にラグビーと同じだが、ラグビーは走れないと駄目だから、走れないのが柔道に来るのではと言っていた（笑）。競技が周りにこれだけ溢れていると、選択肢がありすぎて、親も子供も選ぶのがかえって難しいかもしれない。私には運動神経がないのでスポーツは何も出来ないが、もし運動が出来て何でも選べるとしたら、球技ではなく、柔道をやりたかったかなと思う。柔道着が格好いい。加えて、ただのスポーツではなく武道であるのがいい。
謎の事件が続いて起こる。山梨のキャンプ場で7歳女児が行方不明になって、すでに11日が経つ。懸命の捜索も虚しく、手がかりは何一つない。わずか20分の間にいなくなった彼女を、誰も見ていないのだ。児童性愛者による誘拐の線も考えられるが、人が多く賑わった場所だというのに、不審者の目撃情報も全くないのが、不思議である。ちょうどタイミングよく子供がひとりになるときを狙っていたとして、捕まえたとしても騒がれるし、うまく欺して車に乗せたとしても、そのあとの運行を含め、誰にも気づかれないという事態は考えにくい。どうやってそこから忽然と消え去ることが出来たのか。
茨城県境町での一家殺傷事件の犯人もまだ捕まらない。１階で寝ていた長女が事件に気づかず無事だったことから、長女犯人説を言う人が私も周りにも結構いたが、もしそうであれば、母親が110番して警察が来るまでの10分かそこらの短時間に、凶器や返り血を浴びた服などの証拠をどこかに綺麗に隠し切る必要があるが、そんな離れ業は怪盗ルパンでもなかなか出来はしないだろう。それよりも私がある意味衝撃を受けたのは、家族の犯行が普通に想像できるほど、その種事件が珍しくなくなっているという事実であった。一軒家、真っ暗な夜、雨‥。犯人はさして物音を立てることもなく１階の無施錠の窓から侵入して（このとき犯人は何を履いていたのか。そこで脱いで、犯行を終えて、慌てることなくまたそこで靴を履き直したのだろうか？）順調に2階に上がり、夫婦を殺害し、別の部屋の二段ベッドに寝ていた子供2人に的確に、傷害を加えた‥。予め家の間取りや就寝状況など知悉していなければ、出来ない犯行である。残忍な手口からは、確固とした殺意、怨恨が伺える（強盗ではないのだ）。家の外で家族のものではないスリッパが見つかったというが、家の中でスリッパを履いて犯行に及び、それを持って外に出て、捨てたということか。雨の中、外から来るのに靴を履いてこなかったとはちょっと考えられないが、靴跡は残っていなかったのか。警察はすべての情報を流すのではなく、いざ捕まえたときに、犯人にしか知り得ない「秘密の暴露」を得るために肝心の情報は秘匿するので、分かっているけれども流していないのだと思われるが、とにかく犯人が一日も早く捕まることを願うばかりである。
さて、関電の役員らが、地元の実力者であった市の助役（故人）を通して、関連会社から計3.2億円もの賄賂を受け取っていたことが、国税の調査で発覚した。とんでもないことである。経産大臣及び大阪市長が断固許せないと表明、筆頭株主である大阪市においては株主代表訴訟を提起する旨いち早く発表した。もちろん受け取った人たちはその所得分を申告せずに所得税を逃れたのでペナルティを含めた税金を納めないといけないのだが、ただの無申告では（1人1人では金額もさほど大きくないし）刑事事件にはならない。収賄罪は基本公務員を対象とするものの、会社の公的性格に鑑みて、取締役など一定の役職者には会社法上収賄罪が規定されてはいるが、「不正の請託を受けて、財産上の利益を収受し、又はその要求若しくは約束をしたとき」（967条1項1号）と、その要件が公務員よりずっと厳しく（刑罰は5年以下の懲役又は500万円以下の罰金と、公務員の場合より軽い）、実際に適用された事例を聞いたことがない。しかし、道義的責任も含めて決して許してはならないことであり、これからの対応に大きな関心が持たれる。
イギリスのジョンソン首相は、ブレグジッドを10月末日無条件に強行する策として、今月10日、イギリス議会を1ヶ月にわたって閉会した。仮にも三権分立下でそんな無謀が許されるのかと驚いていたら（民衆の反対デモが凄かった）、野党議員らから訴えが提起された結果、最高裁で24日、違法との判断が下された。イングランド＆ウェールズ高裁は、統治行為なので裁判所の判断に適さないと却下したが（スコットランド高裁は違法とした）、最高裁は11人全員の裁判官が違法としたのである。
日本ではこんな事態は当然ながら、ありえない。議会は独立しており（国会議員は国民の代表であり、国会は国政の最高機関である。憲法41条）、議院内閣制の下で組成された内閣からの干渉など、一切許されない。なぜこんな馬鹿馬鹿しいことが起こるのかとつらつら考えるに、イギリスは成文法の国ではなく、成文の憲法すらなく、慣習や判例といったもので動いてきたからではないか。つまり、判断は「良識」による。実際のところ、良識さえきちんと作用する限り、法律など、もとより不要なものである。しかし、ブレグジット国民投票以降の、あまりに見苦しく、恥ずかしくさえなってくるこの国を見ていると、良識などもはやなく（もちろん一部の人にはあるのだろうが）、まとめるリーダーも不在との感を強くする。もともとイギリスなる国は一つではなく、イングランド＆ウェールズ、スコットランド、北アイルランドの統合国であり、それぞれ沿革も異なり、民族も言葉も違い、法律や政府機関も異なっている。
EUを離脱すれば、通関手続に手間取るし関税もかかるし、シティから各国金融機関が抜け出し、工場も移転し、経済ががたがたになるのは目に見えていることである。加えて、北アイルランドとアイルランドの国境問題がどうなるのか。スコットランドの独立問題はどうするのか。顧みて事は、国家存亡の根幹に関わる大問題を、気軽に国民投票にかけたキャメロン首相の軽薄さに始まる（彼は国民が残留に賛成だと信じ、ただこれを自分への信任票にしたかったのである）。ロンドン市長を経たジョンソン氏は、40代で首相に就任したキャメロン氏をライバル視し、政治家である家族が残留支持でありながら（自身も同じだったはずなのだ）、離脱を掲げて国を二分する大運動を繰り広げた。結果、離脱賛成が50％を僅かに越えたが、国民投票の結果に法的効力はなかったから、速やかにやり直せばよかった。そうしておれば、次は冷静に、残留派が多数を占めたはずだ。その機をなぜか、誰もが、逃してしまった。その結果の相次ぐ迷走劇に、収束の気配はおよそ見えない。
韓国も世界のニュースになっている。日本とは比較するべくもない超学歴社会・韓国で、ソウル大法学部卒でソウル大学教授という、韓国きってのエリート曹国（チョ・ググ）氏が、タマネギのように剥いても剥いても出てくる疑惑の渦中で、法務大臣に任命された。韓国で最も憎悪の対象になることは、学歴ねつ造（チョの娘・息子）及び兵役逃れ（チョの息子）である。娘は高校時代に研究所でインターンを２週間務めただけで論文の筆頭筆者になり、筆記試験なしで高麗大学（私立の名門）に入ったという。そのうえ釜山大学大学院（医学）進学の際も、東洋大教授を務めるチョの妻（ソウル大学卒）が娘が東洋大学総長賞を受けた旨虚偽の表彰状を作成していたことが発覚し、事情聴取をされないまま私文書偽造罪で在宅で起訴された（検察いわく、当該総長が表彰状を出した事実を否定し、７年の時効が完成する間際だったのでとのことだ）。チョ自身、総長に口裏合わせを依頼したという。
エリートたるものは確たる倫理観を持つべきである。単に法を侵さない、法を守るといった最低限のレベルではなく、人間としての高い道徳を身につけ、尊敬を受ける人でなければならない。人としての道を踏み外して恥じない者を法務大臣に任命し、また本人もこれを平気で受けるなど、どうかしている。チョはこの度、自らの様々な容疑によって自宅（アパート）の捜索も受けた際、検事に電話して「妻の体調に考慮してほしい」と言ったとかで（当の検事いわく「捜索を早く終えて」と言われたとか）、国会で追及され、反省していると述べたそうだ。もちろん、法務大臣が個別特定の捜査に口を出すことは許されないことである（野党からすでに職権濫用で告発されているという）。文大統領にしてみれば、韓国の大統領は一期５年で再選はなく、退任後は必ずといっていいほど検察に逮捕されて獄中生活が待つだけに、子飼いを跡継ぎにしようとの腹だったのだろうが、チョでは無理である。チョが疑惑を逃れられない限り、任命責任を問われ、一蓮托生になるのが落ちであろう。
かつて、韓国の検事たちから羨ましがられたものである。日本の検察は政治から独立していていい、自分たちは政権の指示で動いているからと。前大統領は、なんらかの罪を着せられ、そして獄中に繋がれる（死刑は事実上廃止されている）。しかし、チョや文が掲げたのは検察改革であり、強すぎる検察の弱体化であった。現行の韓国検察は日本の戦前と同様、検察があらゆる事件の捜査権を独占している。それを、検察が直接捜査できる権限を汚職や経済事犯、選挙犯罪などに限定し、その他の刑事事件は警察に一次捜査権を与えようというものである（そうすると、日本の現行制度とほぼ同じになる）。そうはさせまいと抵抗する検察が政府とガチンコ勝負をしている‥？！ であれば、かつて私が嘆息されたのとは全く違う展開である。昨日買った週刊文春によると、チョには年齢詐称疑惑（２つサバを読み、ソウル大学に最年少16才で合格したことになっている）もあるというが、そんなことがありえるだろうか。
トランプ大統領がウクライナ大統領に電話をし、バイデン民主党前副大統領（次期民主党大統領候補）親子の捜査（息子はウクライナの会社役員）を依頼したとの重大疑惑があるので弾劾調査を進める旨、ペロシ下院議長が発表した（下院は民主党が過半数を占める）。今後の進展次第では上院での大統領弾劾に至るかもしれない（上院は共和党が過半数を占め、大統領弾劾は3分の2以上の賛成を要するのでなかなか難しいが）。数々の疑惑を乗り越えてきたトランプ氏だが、再選を目前にして民主党も本腰を入れてきたため、まさかの失脚もありえるかもしれないと思えてきた。
韓国もアメリカも、最後に事を決するのは民意である（イギリスの問題は民意ではどうにもならないように思えるが）。カナダでは、圧倒的な支持率を誇っていたトルドー首相がこの2月、地元ケベック州の大手企業の贈賄事件を巡り、刑事訴追を控えるよう司法当局に圧力をかけたとの疑いが浮上し、連邦倫理委員会が8月、司法当局への同氏の圧力があったと結論付けたことにより、支持率が激減し、来月の総選挙は予断を許さないという。民主主義ではそれぞれの考え方、方向性には様々なものがあれど、「法の支配」は譲れないところであり、倫理的基盤はやはり国の重要な要であると思わずにはいられない。
